不妊治療の種類別に徹底解説、仕事と両立できる通院回数と休む頻度とは

著者:森ノ宮アクア鍼灸治療院

不妊治療と仕事、どちらも大切にしたいと考えているあなたへ。
「毎月の通院ってどれくらい必要なの?」「職場にどう切り出せばいいのか分からない」「周囲に知られずに治療を続けたい」
そんな悩みを、ひとりで抱えていませんか?

 

実際に、厚生労働省の調査によると、不妊治療を経験した人のうち約7割が「仕事との両立が難しかった」と回答しています。
特にタイミング法から体外受精(IVF)に進むと、通院回数は月5〜10回に及ぶケースもあり、休暇や調整が避けられません。

 

しかし、近年は時短勤務制度やフレックス、有給の計画的取得を活用して、負担を最小限に抑える人も増えています。
このような工夫と理解があれば、不妊治療とキャリアの両立は決して不可能ではありません。

 

この記事では、治療法別の通院頻度や診療スケジュールの実例を徹底比較し、仕事と治療を両立させるための現実的なスケジュール術まで詳しく紹介します。
最後まで読むことで、自分に合った通院スタイルが見つかり、治療と仕事の不安がグッと軽くなるはずです。

 

不妊治療専門の鍼灸サポート – 森ノ宮アクア鍼灸治療院

森ノ宮アクア鍼灸治療院は、鍼灸を通じた不妊治療を提供し、妊娠を望む方々を支援しています。独自のアプローチで体質改善とホルモンバランスの調整を目指し、特に自然妊娠をサポートする施術を行っています。患者一人ひとりの体調に応じた丁寧なカウンセリングと施術計画を通じ、リラックスした環境で治療を受けられるのが特徴です。

森ノ宮アクア鍼灸治療院
森ノ宮アクア鍼灸治療院
住所〒540-0003大阪府大阪市中央区森ノ宮中央1丁目16番地23 森ノ宮エルエムヒルズ6階
電話06-6809-4388

24時間Web予約

不妊治療の基本を知る 不妊症の定義と診断の考え方

不妊症とは何か?医療的な定義と判断基準を解説

妊娠を望んで避妊を行わず性生活を継続しているにもかかわらず、一定期間妊娠が成立しない状態を「不妊症」と定義します。世界保健機関(WHO)では、1年間妊娠しない場合を不妊と定義しており、これは世界共通の診断基準です。日本でもこの定義が広く採用されており、日本産科婦人科学会も「1年以上妊娠しない場合には不妊とみなす」と公式に発表しています。

 

この基準は、年齢や既往症を問わず適用されますが、35歳を超えると妊娠力が加齢によって急激に低下するため、半年での受診が推奨されることもあります。さらに、40代では早めの検査と治療開始が非常に重要となります。

 

多くの夫婦は「もう少し自然に様子を見てみよう」と考えがちですが、不妊は自然解消するケースが多くなく、早期の対処が妊娠の可能性を大きく左右します。実際、晩婚化が進んだ現代において、不妊症は珍しい現象ではなく、厚生労働省の調査によれば、夫婦の約5.5組に1組が不妊の悩みを経験しています。

 

また、不妊の原因は女性側だけでなく、男性側にもあることがわかっています。以下の表は不妊の原因となる因子の統計的な分類です。

 

不妊の主な原因対象内容の概要
排卵障害女性月経不順、ホルモン分泌異常(LH、FSH、プロラクチン)など
卵管因子女性卵管閉塞、癒着、卵管采の機能不全など
子宮因子女性子宮筋腫、子宮内膜症、ポリープなど着床障害の原因
男性因子男性精子数の減少、運動率の低下、無精子症など
原因不明男女両方明確な異常が見つからないが妊娠しないケース

 

このように、検査によって明らかな原因が特定される場合と、特定されない場合(機能性不妊)があります。特に近年ではストレス、生活習慣、喫煙、飲酒、BMI異常などが複雑に絡み合った「複合的要因」による不妊も増加しており、「原因が見つからない=問題がない」わけではありません。

 

不妊症は病気ではなく「症状」として捉えられがちですが、早期診断と適切な治療によって妊娠の可能性を大きく高めることが可能です。特に年齢による卵子の質の低下は避けがたいため、早期の対応が何よりも重要です。

 

また、男女共に不妊の要因がある場合も多く見られるため、カップルでの検査と理解、協力が非常に重要になります。片方だけの検査・治療では適切な対応に結びつかないケースが少なくありません。カップルでの歩調を合わせたアプローチが、治療成功の鍵を握っています。

 

初診時に行う代表的な検査と診断の流れ

不妊治療の第一歩は、的確な原因を突き止めるための検査にあります。初診では主にヒアリングと基礎検査が中心になりますが、ここでの診断がその後の治療方針を大きく左右します。診察は一般的に女性と男性の両方が対象です。

 

女性に対して行われる主な検査は以下の通りです。

 

検査名内容主な目的
基礎体温測定朝の体温を毎日記録排卵の有無、周期の把握
経腟超音波検査子宮・卵巣の状態確認卵胞発育、排卵予測、子宮内膜厚測定
ホルモン検査(血液検査)FSH、LH、エストラジオール、プロラクチンなど排卵・卵巣機能の評価
AMH(抗ミュラー管ホルモン)検査卵巣内の卵子の数(予備能)を評価卵巣年齢の把握
卵管造影検査(HSG)子宮・卵管に造影剤を注入してレントゲン撮影卵管の通過性を確認
子宮鏡検査・内膜組織検査子宮内を直接観察・採取着床障害の要因を探る

 

男性への検査は以下のように進められます。

 

検査名内容主な目的
精液検査精子の濃度、運動率、奇形率など精子の受精能力を評価
ホルモン検査テストステロン、LH、FSHなど男性ホルモン異常の確認
精巣・前立腺の超音波検査物理的異常の有無精索静脈瘤、閉塞の評価

 

これらの検査を総合的に分析し、医師が最も適した治療法を提案します。特に近年注目されているAMH検査は、卵子の「数」の目安を知る指標として女性側の年齢とともに治療戦略を立てる重要な要素となります。

 

検査のタイミングも重要です。月経周期に応じてホルモン値が変動するため、月経3〜5日目に行う検査や、排卵直前・直後に実施する検査が存在します。正確な診断には周期を意識した受診が必要です。

 

初診から検査完了までの流れは以下のようなステップで進みます。

 

1 初診(問診・基礎体温指導・簡易血液検査)
2 女性の周期に応じた超音波・ホルモン検査
3 男性の精液検査・ホルモン検査
4 卵管造影や子宮鏡など精密検査(必要に応じて)
5 全体の評価と治療計画の提示

 

この段階で「タイミング法」から始めるか、すぐに「人工授精」「体外受精」へ進むかが判断されます。検査結果は「治療の出発点」であり、夫婦にとっての理解と共有が欠かせません。

 

不妊の原因は一つではなく、複数の因子が重なり合うケースも多いため、包括的で客観的な診断プロセスが求められます。そして、そのプロセスを支えるのは正確なデータと、信頼できる医療機関の診断力です。検査の受診タイミングや内容、費用について不明点がある場合には、早めに専門クリニックへ相談することが望まれます。

 

不妊症の原因は何か? 女性・男性それぞれの主な原因と検査内容

女性不妊の主な原因と検査方法

女性の不妊症には複数の要因が絡み合っており、原因を特定するには専門的な検査が不可欠です。とくに卵管の閉塞や癒着、排卵障害、ホルモンバランスの異常、さらには多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)などが代表的な原因として知られています。これらは女性の年齢や生活習慣、基礎疾患などとも深く関係しており、適切な診断が妊娠の可能性を高める第一歩となります。

 

卵管の閉塞は、受精卵が子宮に届く過程を妨げる重大な問題です。クラミジアなどの性感染症や子宮内膜症の既往がある場合、卵管が癒着して通過が困難になることがあります。これを確認するためには、子宮卵管造影検査(HSG)が用いられます。造影剤を注入してX線で卵管の通過性を観察する方法で、卵管の異常を早期に発見するのに有効です。

 

排卵障害は、卵胞の成熟や排卵がうまく進まない状態で、基礎体温の乱れや月経異常によって気づかれることが多いです。主にホルモンの分泌異常が原因であり、血液検査で黄体形成ホルモン(LH)、卵胞刺激ホルモン(FSH)、エストラジオールなどを測定することで把握します。加えて、超音波検査で卵胞の発育状況をリアルタイムで観察することが重要です。

 

多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)は、若年女性に多く見られる排卵障害のひとつで、卵巣内に小さな卵胞が多数存在し、排卵しにくい状態が続きます。症状としては無月経や月経不順、多毛、肥満などが挙げられます。内分泌検査ではインスリン抵抗性や男性ホルモンの異常分泌を評価します。PCOSは生活習慣の改善と排卵誘発剤による治療で妊娠に至る例も多いため、正確な診断が不可欠です。

 

下記に、女性不妊に関する主な原因と検査の対応関係をまとめました。

 

主な原因関連する検査方法検査内容の概要
卵管閉塞子宮卵管造影検査(HSG)卵管の通過性を確認するX線検査
排卵障害血液ホルモン検査、基礎体温測定LH・FSHなどのホルモン値、排卵日予測
多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)血液検査、超音波検査、インスリン抵抗性評価多毛・肥満・排卵異常の有無を診断
子宮内膜症腹腔鏡検査、超音波検査子宮周囲の癒着や病変の有無を調べる
ホルモン異常(高プロラクチン血症等)血中プロラクチン・甲状腺ホルモン検査生殖ホルモンのバランス異常を評価

 

以上のように、女性側の不妊の背景には多岐にわたる原因が存在しており、それぞれに適した検査と早期対応が必要です。各医療機関では検査に要する費用や期間が異なるため、診療前に事前説明を受け、スケジュールや通院頻度を考慮したうえで検査を進めることが望ましいです。

 

男性不妊の主な原因と精子検査の重要性

男性不妊も不妊症全体の約半数を占める重要な要因です。女性だけに焦点が当たりがちですが、実際には男性側にも原因があるケースは少なくありません。男性不妊の代表的な原因には、精子の数の減少(乏精子症)、運動率の低下(精子無力症)、奇形精子の割合が高い場合(精子奇形症)、ホルモン分泌の異常、そして精索静脈瘤などの器質的問題が挙げられます。

 

まず最初に行われるのが、精液検査です。これは精子の濃度、運動率、形態、pH、液化時間など複数の項目を評価し、妊娠可能な状態かどうかを判定します。WHOのガイドラインに基づき、精液1mlあたり1500万個以上の精子数、運動率40%以上、正常形態率4%以上が目安とされています。2回以上の検査を行うことで、日内変動や一時的なストレス要因を排除します。

 

また、ホルモン異常が疑われる場合には、LH(黄体形成ホルモン)、FSH(卵胞刺激ホルモン)、テストステロンなどの内分泌検査を実施します。これにより、精巣の機能低下や視床下部・下垂体由来の問題を特定できます。

 

精索静脈瘤は、精巣周囲の静脈が拡張して血流が逆流し、精巣の温度が上昇することで精子の質に悪影響を及ぼします。超音波検査により血流の逆流や静脈拡張の程度を確認し、重症度に応じて手術(静脈瘤結紮術)を検討します。最近では日帰りで可能な低侵襲手術も増えており、選択肢が広がっています。

 

以下は、男性不妊に関する代表的な検査とその目的です。

 

原因と特徴主な検査法検査内容および目的
精子の量・質の問題精液検査精子数、運動率、奇形率などを評価
ホルモン分泌異常血液ホルモン検査テストステロン、LH、FSHの測定で精巣機能を確認
精索静脈瘤精巣超音波検査静脈の拡張・逆流の有無を調べ、手術適応を判断
射精障害射精試験、問診射精の有無や精液の排出経路に問題がないかを確認
無精子症の疑い精液検査、精巣生検精子が全くない場合に精巣内での精子形成の有無を確認

 

加えて、生活習慣やストレス、栄養状態も精子の質に影響を与えることが知られています。喫煙、過度な飲酒、肥満、睡眠不足などの因子は、精子のDNA断片化率を高める可能性があります。そのため、検査と併せて生活習慣の改善指導も重要な対応策です。

 

男性の不妊に関しては、社会的な偏見やプライドから医療機関を受診するのをためらうケースも見受けられます。しかしながら、現在では男性も積極的に検査を受けることで原因の早期特定と改善策の提示が可能となっており、カップル全体での生殖医療への理解と協力が求められます。

 

不妊治療の主な種類とステップアップ治療とは

タイミング法とは?自然妊娠に近い最初のステップ

タイミング法は、排卵日を正確に予測し、性交渉のタイミングを合わせることで妊娠の可能性を高める治療法です。自然妊娠に最も近い方法として、不妊治療の初期段階で選択されることが多く、特に排卵障害や軽度の男性因子がないカップルに適しています。

 

タイミング法の成功率と継続回数

 

タイミング法の成功率は、年齢や健康状態によって異なりますが、一般的には以下のようなデータがあります。

 

試行回数妊娠率(目安)
1回目約38%
2回目約25%
3回目約14%
4回目以降10%以下

 

このように、回数を重ねるごとに妊娠率は低下する傾向があります。

 

タイミング法の実施方法

 

  1. 基礎体温の測定:毎朝同じ時間に体温を測定し、排卵日を予測します。
  2. 排卵検査薬の使用:尿中のLHサージを検出し、排卵のタイミングを把握します。
  3. 超音波検査:医療機関で卵胞の発育状況を確認し、排卵日を特定します。
  4. ホルモン検査:血中のホルモン値を測定し、排卵の有無や時期を判断します。

 

タイミング法の適応と注意点

 

タイミング法は、以下のようなカップルに適しています。

 

  • 排卵が規則的である
  • 精子の状態が正常範囲内である
  • 不妊期間が比較的短い

 

一方で、以下のような場合には、他の治療法へのステップアップが検討されます。

 

  • タイミング法を3〜6回実施しても妊娠に至らない
  • 排卵障害や精子の異常がある
  • 年齢が高く、妊娠の可能性が低下している

 

タイミング法のメリットとデメリット

 

メリットデメリット
自然妊娠に近い方法である成功率が低下する可能性がある
身体的・経済的負担が少ない排卵日の予測が難しい場合がある
通院回数が少なく、日常生活に支障が少ない妊娠に至るまで時間がかかることがある

 

タイミング法は、自然妊娠に近い形で妊娠を目指す方法ですが、一定期間試みても妊娠に至らない場合は、次のステップとして人工授精や体外受精などの治療法を検討することが重要です。

 

人工授精の流れと費用の目安

人工授精(AIH)は、精子を洗浄・濃縮し、子宮内に直接注入することで、妊娠の可能性を高める治療法です。タイミング法で妊娠に至らなかった場合や、軽度の男性因子がある場合に選択されます。

 

人工授精の適応と対象者

 

人工授精は、以下のようなケースに適しています。

 

  • 精子の運動率や数がやや低下している
  • 性交障害(セックスレス、勃起障害など)がある
  • 頸管粘液の異常がある
  • タイミング法で妊娠に至らなかった

 

人工授精の流れ

 

  1. 排卵日の予測:超音波検査やホルモン検査を用いて排卵日を特定します。
  2. 精子の採取:自宅または医療機関で精子を採取し、持参します。
  3. 精子の処理:精子を洗浄・濃縮し、運動性の高い精子を選別します。
  4. 精子の注入:細いカテーテルを用いて、子宮内に精子を注入します。
  5. 妊娠判定:人工授精後、約2週間後に妊娠判定を行います。

 

人工授精の費用と保険適用

 

人工授精の費用は、保険適用の有無や治療内容によって異なります。

 

項目費用(保険適用時の自己負担)
人工授精処置料約5,460円
超音波検査約2,010円
排卵誘発剤(必要な場合)約390円

 

※上記は一例であり、医療機関や治療内容によって異なる場合があります。

 

人工授精の成功率と回数の目安

 

人工授精の成功率は、年齢や精子の状態によって異なりますが、1回あたりの妊娠率は約10〜20%とされています。一般的には、3〜6回実施しても妊娠に至らない場合は、体外受精などの次のステップを検討します。

 

人工授精のメリットとデメリット

 

メリットデメリット
自然妊娠に近い方法である成功率が低下する可能性がある
身体的・経済的負担が少ない排卵日の予測が難しい場合がある
通院回数が少なく、日常生活に支障が少ない妊娠に至るまで時間がかかることがある

 

人工授精は、比較的負担の少ない治療法ですが、一定回数実施しても妊娠に至らない場合は、体外受精などの高度な治療法へのステップアップが推奨されます。

 

体外受精の特徴と成功率の目安

体外受精(IVF)は、卵子と精子を体外で受精させ、受精卵を子宮内に移植する高度な生殖補助医療です。排卵障害や卵管閉塞、重度の男性因子など、自然妊娠が難しい場合に適応されます。

 

体外受精の流れ

 

  1. 排卵誘発:ホルモン剤を用いて複数の卵胞を育てます。
  2. 採卵:経膣超音波ガイド下で卵子を採取します。
  3. 受精:採取した卵子に精子を加え、体外で受精させます。
  4. 胚培養:受精卵を数日間培養し、胚盤胞まで育てます。
  5. 胚移植:培養した胚を子宮内に移植します。
  6. 妊娠判定:胚移植後、約2週間後に妊娠判定を行います。

 

体外受精の成功率

 

体外受精の成功率は、年齢によって大きく異なります。

 

年齢妊娠率(目安)
20〜29歳約48.6%
30〜32歳約47.4%
33〜35歳約44.1%
36〜38歳約39.1%
39〜41歳約30.3%
42〜44歳約18.1%
45歳以上約7.3%

 

体外受精の費用と保険適用

 

体外受精の費用は、治療内容や医療機関によって異なります。保険適用の場合、自己負担額は約9万円程度とされていますが、先進医療や追加の検査・処置が必要な場合は、別途費用が発生します。

 

体外受精のメリットとデメリット

 

メリットデメリット
高度な技術で妊娠の可能性が高まる費用が高額である
様々な不妊原因に対応できる身体的・精神的負担が大きい
胚の凍結保存が可能である成功率が年齢とともに低下する

 

体外受精は、高度な技術を用いた治療法であり、妊娠の可能性を高めることができますが、費用や身体的・精神的負担も大きいため、医師と十分に相談しながら治療方針を決定することが重要

 

不妊治療と仕事の両立 休む頻度・通院回数の目安とは?

通院頻度・診療スケジュールの実例解説

不妊治療と仕事の両立を考える上で、最も重要なポイントの一つが「通院頻度」と「治療に必要な休暇の目安」です。通院の回数や必要な時間は、選択する治療法によって大きく異なります。また、診療のタイミングが女性の月経周期や排卵時期に依存するため、急な休暇取得が必要となる場合もあります。

 

以下に、主な不妊治療法ごとの通院頻度と想定されるスケジュール、さらに必要とされる仕事の休暇日数をまとめた表を示します。

 

治療法別 通院頻度・休暇必要日数比較表(目安)

 

治療法通院頻度(1周期あたり)主な通院内容休暇必要日数(目安)備考
タイミング法1~3回排卵日予測、超音波検査0~1日通常は勤務前後で対応可能
人工授精(AIH)3~5回ホルモン検査、排卵誘発剤投与、注入1~2日排卵日調整が困難な場合は有給が必要
体外受精(IVF)6~10回採卵、受精、胚移植、ホルモン補充3~6日採卵と胚移植時は終日休暇が必要
顕微授精(ICSI)6~10回IVFと同様3~6日精子採取も必要なため夫婦で調整要

 

例えば、体外受精では「卵巣刺激」「採卵」「胚移植」「黄体ホルモン補充」など複数のステップがあり、それぞれで来院が必要です。採卵当日は全身麻酔を伴うこともあるため、原則として仕事は休む必要があります。

 

さらに、タイミング法や人工授精でも排卵日付近の正確な診療が求められ、自然周期にあわせた柔軟なスケジューリングが求められるため、「休む頻度が読みにくい」点に悩む患者が多いのが現状です。

 

また、月経周期が不規則な方や多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)などの排卵障害がある場合は、排卵誘発剤や注射により頻回なモニタリングが必要となり、通院回数がさらに増えるケースもあります。

 

一方、通院のタイミングが午前のみの医療機関も多いため、診察は「午前半休」を取得する必要がある場合も少なくありません。

 

以下は通院スケジュールの一例です。

 

体外受精 通院スケジュール例(自然周期・30日型)

 

月経周期日数通院目的内容例休暇要否
3日目卵胞チェック経膣超音波、血中ホルモン測定午前半休
8日目卵胞発育観察超音波、採血午前半休
10日目排卵誘発注射点鼻薬またはhCG注射勤務前後
12日目採卵麻酔施行、採卵手術終日休暇
14日目受精確認・説明胚の状態説明、培養継続の判断勤務前後
17日目胚移植凍結胚または新鮮胚の移植午前休暇
30日目判定日hCG検査による妊娠判定午前半休

 

このように、治療ステップによっては「突発的な休みが必要」「仕事前後のスケジュール調整」が求められるため、職場の理解と制度活用が不可欠です。

 

仕事をしながら通う人のスケジュール管理術

不妊治療を継続する中で、仕事との両立に課題を感じる人は非常に多いです。特にフルタイム勤務や責任の重い職務に就いている人にとって、「いつ何日休めばよいのか」「突然の通院にどう対応するか」は深刻な悩みです。

 

そこで、実際に治療と仕事を両立している方々のスケジュール管理術を以下に紹介します。

 

両立のための工夫と実践例

 

1 有給休暇の年間計画を立てる
通院が多くなる周期には、有給を「半日単位」で取得できる制度を活用します。特に採卵日・移植日は事前に予測しておき、スケジュールに組み込むことで突発対応を減らす。

 

2 柔軟な勤務形態を申請する
フレックスタイム制、時短勤務、テレワーク制度など、会社の制度を確認し、利用できるものは積極的に活用します。診察は朝一番を予約し、10時出社などの対応を選ぶ人が多い。

 

3 上司・同僚への報告は“タイミング”がカギ
職場に伝えるか迷う方も多いが、継続的な通院が見込まれる場合は、信頼できる上司に事情を話し「医療通院であること」「頻繁ではあるが命に関わる状況ではないこと」を丁寧に伝えることで理解を得やすい。

 

4 家庭内での協力体制を整える
治療スケジュールを家族で共有し、夫やパートナーに採精や通院付き添いなど協力をお願いします。特に採卵当日は麻酔後の帰宅になるため、パートナーの送迎が望ましい。

 

5 アプリやカレンダーで治療管理
Googleカレンダーや不妊治療専用アプリなどを活用して、診療スケジュールや排卵予測を可視化。仕事の繁忙期とのバッティングを避ける。

 

不妊治療中の職場報告に関するアドバイス

 

内容ポイント
誰に伝えるか上司1名に限定するのが理想
伝える内容通院理由を詳細に話しすぎない
タイミング通院が始まる前、余裕のある時期に
伝え方「通院が数回必要な治療がある」と簡潔に

 

こうした管理術を実践することで、治療を中断せずに継続することが可能になります。

 

また、女性だけでなく男性も「精液採取」「精子検査」など通院が必要な場面があります。夫婦で休暇の計画を立て、両者のスケジュールが重なるタイミングで治療を進めることが、結果として負担の軽減につながります。

 

職場での立場や業務の性質によってはすべての工夫が使えるわけではありませんが、できる範囲で「計画的な治療と柔軟な働き方」を両立させることが、不妊治療成功のカギとなります。

 

職場とのコミュニケーションで意識すべきポイント

不妊治療と仕事を両立する上で、治療スケジュールだけでなく、職場内でのコミュニケーションも重要な要素となります。通院が不定期になりやすい特性を踏まえ、職場に対して適切な配慮を求めることは、個人の権利であると同時に、円滑な業務継続のためにも欠かせません。

 

まず重要なのは「伝えるべき内容の整理」です。不妊治療は個人的かつセンシティブなテーマであるため、治療名や回数、具体的な医療行為を詳しく共有する必要はありません。代わりに、一定期間内で複数回の通院があること、急な休暇が発生する可能性があることを簡潔に伝えることが推奨されます。

 

次に、伝える相手とタイミングの選定が課題となります。通常は直属の上司一人に限定し、周囲への周知は本人の意向に応じて最小限にとどめることが望ましいです。報告のタイミングは、業務に支障が出る前や診療の頻度が上がる段階に合わせて行うのが理想です。

 

また、近年では「医療目的の通院」であれば、会社によっては特別休暇や通院扱いとして有給とは別枠での取得が可能なケースもあります。就業規則や人事制度を事前に確認し、制度活用の可能性を探ることも、両立支援の一環として有効です。

 

さらに、「言いづらさ」に配慮した社内対応を求める動きも広がっており、厚生労働省が発表したガイドライン等では、治療と就労の両立支援に向けた職場の整備が企業に求められています。これには、人事担当者の理解促進、社内相談窓口の設置、柔軟な勤務制度の導入などが含まれます。

 

以下に、職場での伝達における整理ポイントを表にまとめます。

 

職場への不妊治療通院に関する伝達ポイント

 

観点推奨される対応
内容の選定「通院が必要な治療がある」と簡潔に説明
伝達の対象原則として直属の上司に限定
伝達の時期通院頻度が増える前、業務調整の余裕がある時期
配慮の求め方業務の穴を開けない前提で柔軟な勤務を相談
書面の有無必要に応じて医師の通院証明書の提示が可能

 

まとめ

不妊治療と仕事の両立は、多くの人にとって大きな壁となっています。特に、体外受精や顕微授精といった高度な治療に進むにつれ、通院回数や治療スケジュールの複雑さが増し、勤務との調整に頭を悩ませるケースも少なくありません。実際、厚生労働省の調査では、不妊治療経験者の約70%が「仕事との両立に困難を感じた」と答えています。

 

それでも、諦める必要はありません。タイミング法や人工授精では、月に1〜3回程度の通院で済むケースが一般的で、有給休暇の調整や午前休・午後休などの制度を活用すれば、業務に支障をきたすことなく治療を継続できる可能性が高まります。さらに、フレックスタイム制度や在宅勤務制度を柔軟に利用することで、体外受精などより高頻度な通院が必要な治療にも対応できます。

 

また、企業によっては不妊治療を支援する制度や相談窓口を設けているところもあり、働きながら治療を続ける選択肢は確実に広がっています。東京都や大阪府など一部自治体では、通院による経済的・時間的負担を軽減するための助成制度も整備されています。

 

大切なのは、自分の治療計画を正しく理解し、どの時期にどのくらいの通院や休暇が必要になるのかを把握すること。その上で、職場への伝え方やスケジュールの立て方を工夫すれば、無理のないペースで両立を図ることが可能です。

 

治療と仕事、どちらも妥協したくないあなたにとって、今できる最善の行動は「正しい情報を知ること」。制度や通院頻度を知るだけで、精神的負担も大きく変わります。準備と理解が、両立の鍵を握っています。

 

不妊治療専門の鍼灸サポート – 森ノ宮アクア鍼灸治療院

森ノ宮アクア鍼灸治療院は、鍼灸を通じた不妊治療を提供し、妊娠を望む方々を支援しています。独自のアプローチで体質改善とホルモンバランスの調整を目指し、特に自然妊娠をサポートする施術を行っています。患者一人ひとりの体調に応じた丁寧なカウンセリングと施術計画を通じ、リラックスした環境で治療を受けられるのが特徴です。

森ノ宮アクア鍼灸治療院
森ノ宮アクア鍼灸治療院
住所〒540-0003大阪府大阪市中央区森ノ宮中央1丁目16番地23 森ノ宮エルエムヒルズ6階
電話06-6809-4388

24時間Web予約

よくある質問

Q. 仕事をしながら体外受精を行う場合、どれくらい会社を休む必要がありますか?
A. 通常、体外受精では排卵誘発から採卵、移植までの流れで4回から6回程度の通院が必要です。特に採卵日と胚移植日には1日休みを取る必要があるため、月に2日から4日前後の有給や時短勤務を利用するケースが多くなります。通院回数の目安は周期によって異なるため、排卵周期を把握し、スケジュールを前もって組むことが通院と仕事の両立には欠かせません。

 

Q. 男性側の不妊原因にはどのような検査が行われますか?
A. 男性不妊の検査では、まず精液検査が基本となります。精子の数、運動率、奇形率を詳細に分析し、基準値を下回る場合はさらにホルモン検査や超音波検査を追加で行います。精索静脈瘤やホルモン分泌異常が見つかることもあり、必要に応じて手術や薬物治療が検討されます。精子の質に関するデータは顕微授精(ICSI)の適応にも関わるため、早期の診断が重要です。

 

Q. 不妊治療は何歳まで保険適用されるのですか?
A. 現時点の制度では、体外受精や顕微授精を含む生殖補助医療は女性が43歳未満であることが保険適用の条件となります。また、回数制限も設けられており、40歳未満は通算6回まで、40歳以上43歳未満では3回までの適用です。この制度は年齢別に細かく区分されており、助成金や高額療養費制度と併用することで、経済的な負担を軽減することが可能です。詳細は厚生労働省や各自治体の最新情報を参照してください。